肥料・農薬の問題と悪循環

農薬のU型毒性発達障害が90倍に増えた理由

2022年の文部科学庁の調査によると、小中学生の8.8%に学習や行動に困難のある発達障害の可能性があると言われています。12人に一人という割合です。調査を開始した30年前から発達障害の可能性のある生徒数は増え続け、その数は当時の90倍にまで増加しました。

日本の農薬使用量は世界でもトップクラスで有名ですが、農薬の「内分泌攪乱作用」「免疫撹乱作用」がその要因ではないかという医師や大学教授など専門家の説が注目されています。

農薬の量だけでなく、種類の問題も大きい。日本と主要国の利用可能な農薬の比較を見ると、殺虫剤は日本57種、EU29種。殺菌剤は日本54種、EU25種。除草剤は日本13種、EU2種です。グリホサート（ラウンドアップ）はEU・オーストラリア・シンガポールで全面禁止ですが、日本では使用が認められています。

これまで「一日摂取許容量」という基準が、動物実験の結果から設定されてきました。しかし最近の研究で、脳・神経系・代謝・生殖機能に影響を及ぼす内分泌攪乱物質については、この基準を下回る「微量」でもリスクがあることが分かってきました。

巣をつくらないワシ、孵化しないワニやカモメの卵、子どもを産まないミンク、アザラシやイルカの大量死、ヒトの精子数の激減──これらは全て内分泌攪乱の影響が疑われています。経済優先の社会で忙しく過ごしていると、畑や水田を見ることもありません。でも農薬は、確実に僕たちの日常に影響を与えているのです。

だから「Eat True」、食べることを楽しみながら、自然と健康を取り戻していきましょう。